注文住宅と違い、建売住宅はすでに完成している住宅です。すでに耐震性は定めっているので、どれだけ耐震性があるかを見分けることが、災害に強い住宅を手に入れるポイントとなります。

耐震性の見分け方は、地盤と基礎、耐震壁の仕様と設置か所を的確に判断することです。素人でも可能な判断方法により災害からのリスクを減らすことができます。

耐震性能が高い家の構造について

耐震性が高い家は構造により異なります。建売住宅に多い2×4住宅は、建築後20年以内と限れば、高い耐震性を示します。鉄筋コンクリート造ではラーメン構造よりも壁式構造が強く、鉄骨造では軽量鉄骨造よりも重量鉄骨造が地震に対して強い構造です。

木造軸組工法は耐震壁を設けなければ地震に弱い構造です。基礎をべた基礎とし、耐震壁と補強金物を十分に設ければ、他の構造と変わらない強さが期待できます。木造軸組工法が真価を発揮するのが、建築後50年以上経過してからです。木造の柱と梁でつくられた構造は、年月が経過しても強度は衰えません。

耐震性能が高い新築建売物件を見分けるポイント

耐震性の高い建売住宅を見分けるには素人でもできる簡単な方法があります。住宅の構造は建築基準法により規定されていますが、建築基準法はあくまでも最低限度の基準に過ぎません。そこで保障されるのは、震度6程度の地震に対してだけで、それ以上の揺れの地震に対しては未知数です。

建築基準法の最低限の規定だけをクリアした建売住宅は災害に弱い住宅といえます。災害に強い建売住宅は、住宅性能表示制度による耐震等級3を取得している住宅です。同程度の基準を持つ、長期優良住宅の認定を受けている建物も災害に強い住宅といえます。

壁量計算書の確認ポイント

木造軸組工法や2×4工法で建てられた住宅には壁量計算書がつくられています。壁量計算書は建築基準法の規定を満たしているかどうかを判断するためのもので、2×4工法の場合は必要壁量に対して、十分に多い壁量が設置されているはずです。

木造軸組工法の壁量計算書では、必要壁量に対して、余裕のある量の耐震壁が設置されているかどうかが、良い建売住宅かどうかを見分けるポイントとなります。必要壁量の数値に対して、1.5倍以上の数値が確保されていれば、十分に耐震性のある住宅といえます。必要壁量を僅かしか超えていなければ、耐震性は弱いといえます。

まとめ

建売住宅の耐震性について理解が深まったでしょうか。建築の素人には、災害に遭いにくい丈夫な建売住宅を見分けることは通常困難です。しかし、住宅性能表示制度の耐震等級や長期優良住宅の認定を取得しているかどうかで、耐震性の高い住宅であるかどうかを判断出来ます。

建売住宅は買主が工事をチェックすることができません。売主は買主の心配に配慮して、工事中、第三者の検査機関であるホームインスペクションに検査を依頼する場合があります。

ホームインスペクションは独立した検査機関で、住宅瑕疵担保責任保険の検査や、住宅性能表示制度等の検査を行う信頼できる機関です。

「売主が入れる第三者検査」とはどのようなものか

戸建て住宅の売主が工事中の検査で第三者検査機関であるホームインスペクションを入れるのは、建売住宅に限ったことではなく、注文住宅でも行われています。本来、建築物の設計と施工は分離して発注され、設計者が工事監理を行うべきですが、住宅では設計と施工が同じ会社に発注されることが多く、現場の検査が甘くなりがちです。

戸建て住宅の売り手は買主の信頼を得るために、独立した機関であるホームインスペクションに現場の検査を依頼し、買主の信頼を得ようとしています。ホームインスペクションは施工会社からは独立した検査機関で、検査のみを行っているので信頼できる機関と言えます。

売主の入れた住宅検査をした住宅に建築トラブルが絶えない理由

建売住宅で売主が本来の第三者検査機関であるホームインスペクションに検査を依頼した住宅は、厳格な検査が行われるために、住宅の性能に関する建築トラブルはめったに起こりません。ホームインスペクションが検査をすると知った施工者は手抜きをしないからです。

売主が他の機関に検査を依頼しても建築トラブルが絶えない理由は、第三者ではない、売主と利害関係のある機関に検査を依頼することに起因します。第三者とは売主と利害関係が無い機関を言います。本来であれば設計を独立した設計事務所に依頼し、現場の検査も行ってもらうのがトラブルを防ぐ確実な方法です。

買主が注意したい「自称第三者」による住宅検査

注文戸建てや建売住宅の買主が、設計と施工が同じ組織で行われた物件を購入する場合は、第三者検査機関による検査が行われているかのチェックが必要です。その検査機関が第三者であるかどうかは、出資者に住宅の販売会社が入っているかどうかで判別できます。

資本が系列関係にある会社同士では、検査が甘くなってしまうのは当然です。社内検査にも同じことが言えます。また、施工会社に所属するホームインスペクターも第三者とは言えません。あくまでも販売会社や施工会社からは独立した検査機関に所属するホームインスペクターが検査を行ったかどうかが重要です。

まとめ

建売住宅の売主が入れる第三者検査の違いが理解いただけたでしょうか。検査の信頼の決め手は、検査機関が経営的に、建売住宅販売会社や戸建ての施工会社から独立しているかどうかです。独立したホームインスペクションが検査を行っているのであれば、信頼できる物権と考えられます。

誰もがマイホームを持ちたいと思いますよね。ですが、どの業者に依頼するのかが一番重要じゃないでしょうか。すでに完成した戸建てを見ても基礎工事はきちんとした手順で行われているのかが気になるものです。
高い買い物をするわけですから、実際に建築中の建売住宅を見学できるとしたら是非足を運びたいものです。

新築一戸建ての建築の流れ

建築中の住宅を見学する上で、どのように工事が進められるのかをあらかじめ理解しておく必要があります。見学に行ったが、「今何をしているのかさっぱり分からない。」では、行く意味がありません。
戸建ての建築の流れですが、地盤調査から入り地盤改良・補強をします。みなさんもご存じのとおり基礎工事は家を建てる上で一番大事な工事と言えます。ですので基礎工事の手順も理解しておくとよいでしょう。
基礎工事の後は土台敷き、柱に小屋組みと進み、そして床の施工、屋根、外壁、断熱工事といった流れで建てられていきます。

建設中の建売住宅の見学について

建設中の建売住宅を見学する場合、まずは売主としっかり事前連絡をする必要があります。
どの工程を見学したいのか、いつ、何時に行くかをしっかり伝える事は大切です。
未完成の工事現場へ行くわけですから危険もございます。ヘルメットの着用や工事の進み具合ではコンクリートが固まっていない場所などもありますから、勝手にうろちょろしては大変危険です。
マナーはしっかり守り、安全に行動してください。そして分からない事や気になる事は遠慮せず聞きましょう。やがてはご自分の家になるのですから、疑問や不安を抱えたままではスッキリしません。

見学の注意点！引き渡しまでは売主のもの

以前は建売住宅と言えば、完成してから売りに出すのが主流でしたが、最近では、未完成の建設中から見学できるようになりました。建設中の物件を見ると言う事は、買う側にとっては基礎工事などきちんと行われているかなどを目視できることによって不安が解消されるメリットがあります。そして売主にとっても、完成前に買手が見つかるという事もメリットになります。そしてもう一つ大切なことは、建売住宅は引き渡しまでは売主のものとなります。ですから、売主側との話し合いや打ち合わせをしっかりと行う事はとても大切と言えます。

まとめ

以上、建設中の建売住宅は見学できるのか？を分かりやすく解説してきましたが、いかがでしたか？
より詳しい工事内容や間取りなどは、ぜひご自分で直接足を運び売主に訪ねてみてはいかかでしょうか。
安心納得のいくマイホームを手に入れるために自分の目で見る良い機会となることでしょう。

建売住宅を購入するならば、標準仕様とオプション工事について知っておくべきです。標準仕様だと思っていたものがオプションの場合もあります。そうすると、費用も余分にかかるため、のちのちの資金計画が大きく狂ってしまいます。

では、戸建て住宅の標準仕様とはどこまででしょうか。また、どのように確認をするべきでしょうか。

建売住宅の標準仕様とは何が含まれる？

建売住宅の標準仕様の範囲が事前にわかれば、戸建てのオプション工事をする必要も無くなります。実は、どこまでが標準でついているかは、ハウスメーカーや工務店によって異なります。坪単価が高いハウスメーカーや工務店の建売住宅の場合は、必要なものは全てオプションでついていますので、わざわざオプション工事をする必要もありません。

ですが、坪単価が安いハウスメーカーや工務店の建売住宅は、網戸や雨戸、シャッターまでがオプション仕様になります。出来るだけオプション工事にすることで、坪単価を安くしているのです。

こんなにある！オプション工事になっている可能性の高い設備

オプション工事になっている可能性が高いものは、網戸です。内覧会で建物に入ってから網戸がないことに気がつく人も少なくないはずです。網戸は、人によっては必要ないということがありますので、あえてオプションにしていることが多いのです。網戸は1枚5,000円程度で購入することができるため、大きな出費になることはありません。

一方、シャッターもオプション工事になっている可能性があります。シャッターを設置する場合、180センチ四方の窓であれば10万円ぐらいかかります。80センチ四方の場合は、6万円ぐらいで設置できますので、大幅に予算が増える可能性があります。

売買契約時に確認したいポイント！図面を確認しよう

事前にオプション仕様か標準仕様かわからない時には、ハウスメーカーや工務店に聞いてもいいですが、売買契約の時にも図面から確認をすることができます。図面で確認する場合は、図面の見方を事前に学んでおくのがいいでしょう。図面を作成する場合と違い、読み取るのはそれほど難しいことではありません。

ですが、中には図面を見てもわからないものもあります。例えば網戸などはわかりにくいでしょう。また、業者によっては記載していないこともあります。もし、図面を見てもわからない場合は、買主自らリストを作って、現物を見ながら確認する方法もあります。

まとめ

いかがでしょうか。建売住宅を購入するときには、付いていて欲しいものが付いていないことがありますので、購入する前に必ずチェックをしておきましょう。チェックをする方法は、図面で確認する方法、現物を見ながら確認する方法、そして業者に聞く方法があります。

戸建ての中でも建売住宅は注文住宅と違って、買主が建築途中に現場を見ることができません。表面の見える部分は確認できても、見えない部分には不安が残ります。

戸建ての建売住宅は、契約前に仕様や施工品質を確認し、住み始めてから後悔しないようにしたいものです。建売住宅は売買契約書により物件の概要を確認することが大切です。

売買契約書のチェックポイント

建売住宅を購入する場合は売買契約書が取り交わされます。契約に先立ち、販売者から重要事項の説明があるはずなので、その時点で詳細を確認することが大切です。重要事項説明では物件の引渡しや、代金の支払いに関する事項が、宅地建物取引士から説明されます。

それまでに営業担当者などから聞いていた話と、重要事項で説明された話に食い違いがある時は、遠慮なく問いただす姿勢が求められます。間取りや仕様の変更がある場合は、重要事項として説明されているかを確認し、売買契約書にも記載がされていることを確かめる必要があります。

物件の条件・仕様のチェックポイント

建売住宅は注文住宅と違って、工事中の確認ができません。戸建ては表面からは判断できない、見えない部分に重要な要素が存在しています。見えない部分の仕様の確認は設計図書により行われます。設計図書は見えない部分の仕様が記載されています。

設計図書の中でも、仕様や品質の確認ができるのが特記仕様書です。特記仕様書は他の図面と違い、全てが文章で書かれています。図面には表現できない材料の品質や、設備機器のメーカー等も記載されている重要な書面です。契約に当たっては、売買契約書の他に設計図書の添付が求められます。

建物の施工品質について

建売住宅は買主が施工品質を直接確認することはできません。物件が施工時にどの機関から、そのような現場検査を受けたのかを確認する必要があります。住宅瑕疵担保保険の検査や、建築確認の完了検査を受けて合格したことを証明できる書類の提示を求める必要があります。

建売住宅では売主が第三者の検査機関に現場検査を依頼することがあります。第三者の現場検査を受けることで、買主に対して客観的に施工品質を証明することができます。住宅性能表示制度の各種等級や、長期優良住宅の認定を受けていることも、客観的な施工品質の証明になります。

まとめ

建売住宅を購入する場合、契約前にチェックしなければならない事項がお判りいただけたでしょうか。建築の素人が建物を見ただけで品質を判断するのは難しく、第三者による検査を受けているかどうかや、さまざまな品質の認定を取得しているかどうかを確認することが大切です。

建売住宅の良し悪しは、広告を見ただけではわからない部分があります。戸建ては地盤も大切で、災害に強い住宅かどうかの判断も地盤によってなされます。建築確認年月日からは時間経過を知ることができ、宅建免許番号からは販売業者がいつごろから営業しているかを知ることができます。広告では知ることができない見分け方がポイントです。

建売住宅の広告の確認ポイント！建築確認年月日に注目

戸建て住宅を建築する前には、建築確認申請が必要で、確認が認められた年月日は、建築確認年月日として建築現場や広告等に掲載されます。建売住宅は建築確認年月日から建築がはじめられることが多く、経過時間が短い場合は工事の手抜きが疑われます。

建築確認年月日から戸建てが完成するまでの期間は物件により異なりますが、通常は6ヶ月以内に完成します。建築確認年月日から6ヶ月以上経過した物件は、完成後一定の期間を経過していることになります。その期間が1年以内であれば問題はありませんが、1年以上経過した物件は、新築とは言えないので注意が必要です。

注意！竣工後1年を経過した売れ残りは中古住宅に

竣工後1年を経過した物件は売れ残り物件と判断できます。広告では売れ残りと掲載されることは無く、完了検査済証年月日からの経過時間により自分で判断する必要があります。価格が高いなど、売れ残りの理由が分かる場合は問題は少ないと言えます。

売れ残りの理由がわからない場合は、相当する隠れた理由があるはずで、それを探す必要があります。建築確認申請を経ている物件は最低限の性能はあるものと考えられますが、十分な性能があるかどうかは、他の指標を頼りにする必要があります。住宅性能表示制度の等級や、長期優良住宅の該当物件は客観的な性能が裏付けられています。

宅建免許番号から会社の実績を確認

宅建免許番号が古いほど、すなわち、数が少ないほど古くから営業している業者と言え、信頼できます。逆に、宅建免許番号が新しければ、新規に参入してきた業者と言え、一定の注意が必要です。長く営業してきた業者は消費者から一定の信頼を得てきたと判断でき、信頼の根拠となります。

新たの参入業者の場合は、建売住宅の販売経験が不足しているケースがあります。経験が不足している業者が販売する物件は、さまざまの項目についてチェックが必要で、第三者の調査機関の検査を受けているなどの、客観的な信用の裏づけが必要です。住宅性能表示制度や長期優良住宅の該当物件は、ここでも一つの指標となります。

まとめ

建売物件の見分け方がお判りいただけたでしょうか。建築の素人である一般の消費者が、物件の良し悪しを自分だけで判断するのは不可能です。第三者の介入度合いや、信頼できる物件であることを裏付ける、なんらかの性能証明を受けていることで、素人でも物件の良し悪しの判断が行えるようになります。

建売住宅の工期が短すぎる場合、手抜きがされているのではと心配になります。戸建ての工期は工法によって異なります。在来工法での2階建ての場合は完成までに4～5ヶ月ほどの期間が必要です。2×4工法やプレハブ工法はそれよりも短く、現場打ちの鉄筋コンクリート造や鉄骨造の場合は長くなります。

短期間の工事だからといって手抜きなわけではない

戸建ては工期が短いからといって、必ずしも手抜きとは限りません。工事の期間に差がでるのは、主に構造躯体の工事に要する期間によります。建売住宅では在来木造住宅の4～5ヶ月間が標準です。基礎工事に1/3の期間、躯体の工事にも同じ期間が必要で、残りを仕上げに費やします。

2×4工法は躯体が木製のパネルでつくられ、現場では組み立てられるだけなので、その分の工事期間が短縮されます。軽量鉄骨プラハブ工法では仕上げが完成しているものもあり、さらに短い期間で工事が完成します。工法の違いにより工事期間が短くなるのは当然のことです。

工事監理がまともにされないことによる施工ミスはありうる

設計と施工が分離発注されていないハウスメーカーの戸建てやビルダーの建売住宅は、設計と監理を同じ会社が行います。監理とは工事が設計図のとおりになされているかをチェックすることで、建物の工事ではとても大切な行程とされています。

設計事務所が監理を行う現場では、監理が厳格になされるので、そのことによる施工ミスはありません。建売住宅の監理は施工者が行うために甘くなりがちです。監理が甘くても施工がしっかりとしていれば問題はありませんが、施工が未熟な場合はそのまま見逃されていしまいます。厳格な工事監理には、第三者検査機関等の介入が必要です。

安心できる住宅かどうかは住宅診断で確認を

建売住宅が安心できるかどうかは、素人では識別できません。専門家による住宅診断が必要となる所以です。建売住宅の販売会社では、工事期間に監理を第三者の検査機関に依頼している場合があります。専門家が検査を行うことで現場にも緊張感が漂い、施工ミスの発生し難い状況が出来上がります。

建売住宅を購入前に住宅診断するには、販売会社の許可が要ります。通常は出来上がった建物の品質を検査することは難しく、工事途中での専門家の現場検査が望まれます。工事途中での専門家の現場検査としては、住宅金融支援機構の住宅ローンを借りる場合、住宅性能表示や長期優良住宅の認定を受ける場合などに行われる現場検査があります。

まとめ

工期が短期間の建売住宅は必ずしも手抜きがされていないことがお判りになったでしょうか。工期の短さは、部分的に工場生産が使われていることを示しており、在来工法の現場一品生産と区別されます。工期の短さは手抜き工事とは関係無くても、耐久性や脆弱性とは相関関係にあります。

建売住宅を購入する時には、自分で設計するわけではありませんので、間取りを見てもなかなか購入するかどうかの決定打になるわけではありません。ただ、建築の段階で家の中を見ておきたいですが、建築中の家に入れてくれることはまずありません。

そこで内覧をすることができるとしたらどんなときでしょうか。

建売住宅も内覧会の機会はある

建売住宅で内覧をしたいならば、完成してからになるのが普通になります。最終チェックをして問題なければ、各不動産会社に連絡が行き、内覧をすることが許可されます。そういう意味では内覧会の機会はあると言えます。

ですが、完成した後まで内覧を待つ場合には一つ問題があります。それは、他の人に家がとられてしまうことです。人気がそれほどない戸建てであれば問題ありませんが、人気がある戸建ての場合には、室内を見てから決めると申し込みをした時に他の人にとられてしまう場合があります。そこで、かなり買う気を見せて不動産会社にお願いをすれば、完成前でも一部室内を見ることが可能になることもあります。

内覧会で確認すべきことは？

内覧会に参加するときには、見るべき所はたくさんあります。部屋の間取りを確認すると、間取り図で見るのと違う感覚があるに違いありません。間取り図の場合は2次元ですので空間を認識することが難しいですが、実際に建物の中に入る場合には空間を認識することが可能になります。まずは、空間をじっくりと味わうことです。

多くの人は外観や内装、キッチンやトイレ、そしてバスを眺めておしまいになりますが、天井裏や床下も確認をしておく必要があります。家の瑕疵は見えないところで発生しますので、目に見えない箇所に手抜き工事がないかどうかの確認は重要なのです。

内覧会に専門家は同行すべき？

内覧は、素人が見て把握できる部分とそうでない部分があります。素人が見て素敵な家だと感じるような造りでも、専門家が見るとやめたほうがいいという家もあるでしょう。例えば、傾きです。地盤の関係で家が傾くことがあります。時間が経過した家であればその傾向が現われます。特に、造成地の場合には、地面が重みでへこむこともあるので、その点は専門家が詳しいです。

また、床下などの瑕疵や耐震性も素人が見ても分からないような箇所を専門家は気がつきます。そのため、心配なら専門家を連れて行ってもいいでしょう。不動産会社に断られることはありません。

まとめ

いかがでしたか。このように、建売住宅でも家の中を見るときは事前に不動産会社にわけを話せば、完成前に見ることも可能になります。また、内覧するときは、間取り以外にも確認しておくことが複数あります。気になる場合は専門家をつれていくのが良いでしょう。

建売住宅は、出来上がった建物を確認してから購入するために、見落としは無いものと考えられがちです。しかし、見えない部分や気付かない部分で、必要であるにもかかわらず、見落とされている部分が後でわかる場合があります。戸建て住宅ではなくてはならないものを事前に調べておき、見落とさないことが大切です。

建売住宅にありがちな仕様：トイレの換気扇の有無

戸建て住宅ではなくてはならないものに、換気扇があります。建売住宅でも24時間稼動する換気扇は設置義務がありますが、浴室やキッチンに24時間稼動する換気扇を設けた場合に、トイレなどの一部の換気扇が見落とされる場合があります。

電気設備では照明器具のない物件や、屋外やトイレにコンセントのない物件もあり、注意が必要です。クーラーを使用する部屋に必要なコンセントがない場合や、電気容量の足りない場合などもあるので、内容を確認することが大切です。給湯器は追い炊き機能が付いているかどうかも確認すべき事項です。

建売住宅にありがちな仕様：網戸や雨戸が無い

戸建て住宅で必要な網戸や雨戸が付いていない建売住宅も見かけられます。屋外に虫の多い日本の気候風土の中では、網戸は必ず必要となります。網だけが無いなら後で張ることもできますが、網戸本体がない場合は後で設置するのは面倒です。引渡し前に取付を確認する必要があります。

雨戸は暴風の場合や防犯上必要となりますが、必ずしも必要の無い場合もあります。物件の周辺の環境に応じて、必要性を判断する必要があります。サッシには最低でもペアガラスが入っている必要があります。ガラスの断熱性は低く、ガラス一枚では室内の温熱環境を保つことが難しくなります。

間取り・仕様などのプランを図面・仕様書等の書面で明確に

建売住宅の場合、間取りは現地を見ればわかりますが、材料や設備機器の性能は見ただけではわからない場合があります。詳しい仕様がわかる図面が特記仕様書です。設計図面よりも細かで具体的な仕様が記載してあるので、購入前に見ておく必要があります。

戸建ての場合は注文前に見積りを取り、見積書に細かな仕様が記載されていますが、建売住宅の場合はそのような見積書がない場合が多く、仕様書の重要性は大きくなります。工事範囲に関しても仕様書に記載が有り、記載がないものはオプションとなります。オプションで必要なものは、購入前に追加で発注しておく必要があります。

まとめ

建売住宅の見学でチェックが必要なか所がおわかりいただけたでしょうか。法的には必要なくても、実際の生活では必要となるものに断熱材があります。断熱材の仕様は事前に確認が必要です。その他、購入後に必要となるものには、家具、カーテン、電球、屋外の植栽、フェンス、表札などがあります。

建売住宅を購入する場合、ほとんどの人が人生で一番高い買い物のはずです。高い買い物であればなおさらその保証をはじめとするアフターサービスが重要になるのではないでしょうか。そこで、どのような保証があるでしょうか。ハウスメーカーや工務店の建売住宅のアフターサービスや保証内容について説明をしていきます。

建売住宅のアフターサービスについて

戸建てのアフターサービスとしては、基本的には工務店やハウスメーカーによってその内容は異なります。保証という意味でのアフターサービスは、その耐用年数の範囲内でないと成立しません。例えば、電気製品で言うならば、20年も30年も保証しているところはありません。長くて5年ではないでしょうか。

木造建売住宅も同じで、およそ30年という耐用年数を考えると、せいぜい10年程度のサービスになることがほとんどです。ただ、建物の耐久性に自信がある工務店の場合には、20年以上のサービスを設けている会社も珍しくはありません。

無料と有料の点検サービスがある

住宅のアフターサービスはすべて無料の場合もありますが、その場合は期間が短く設定されています。住宅も建築してから5年以上経過するとあらゆる部分で問題が生じる可能性があるのです。そのように考えると、無料のアフターサービスは期限が決められている可能性が高くなります。

例えば、最初の5年間は、屋根の点検や外壁の点検などを無料で行い、修理も無料で行ってくれる所もありますが、5年を経過すると、住宅の質は関係なしで劣化しますので、ほとんどのハウスメーカーや工務店は有料の修理になります。20年を過ぎると、点検サービスも有料になるところが多いです。

建売住宅の購入は自己責任！納得のいく買い物を

戸建て住宅を購入する時は、すべて自己責任になります。安い建売住宅を購入しても、全くアフターサービスが付いていないところもありますし、定期点検も最初から有料の所もあります。中には、故障をしていないのに故障をしたことにして修理をし、そこから利益を吸い上げようとする悪質な業者がないわけでもありません。

そうならないためにも、格安の住宅には注意をすることです。格安にするということは、それなりの理由があります。会社としても、理由なしに格安にすることはまず考えにくいでしょう。その理由を調べることも大事です。

まとめ

いかがでしたか。このように、建売住宅を購入する場合でも、保証やアフターサービスが重要になります。本体価格が安くてもその後の保証にお金がかかる場合もありますので、事前によく調べることが大事になります。本体価格が高くても、完全無料の会社の方が安心できることもあります。