建売住宅は完成した住宅をじっくり見てから購入を決めることができ、価格も比較的安いので、注文住宅と比べても遜色はありません。購入の手続きは難しくありませんが、住宅ローンとの兼ね合いなど、流れを押さえておくことが大切です。工事中の確認ができないので、工事の信頼性も購入を判断する大事な用件です。

建売住宅の魅力は何といっても価格

建売住宅の魅力は何といっても価格が安い物件が多いことです。土地付きで購入することができ、土地と建物が気に入った場合のみ購入を決めればよく、安心感があります。注文住宅では間取りを図面だけで決めなければなりませんが、実物を見て廻りながら間取りの検討ができる点は魅力です。

注文住宅の比べた場合の利点は、工事が終わっている場合が多いので、購入後、すぐに入居できることが挙げられます。注文住宅は一定の工事期間が必要で、その間待たされることになりますが、出来上がった建物は契約が済めばすぐにでも入居できます。

建売住宅の購入の流れ

建売住宅の購入では流れを把握することが必要です。買主が購入の意思表示をして、売主がそれに合意すれば法律上の売買は成立します。始めに行われる申し込みや手付けは、双方の意思確認の手段として意味がありますが、本質的な問題ではありません。

購入までの流れで注意しなければならないのが、住宅ローンとの兼ね合いです。住宅ローンが正式に決まった後でなければ、購入する意思表示を正式に行うべきではありません。手付けが解約手付けの場合は、買主が購入を取りやめた場合は手付金は戻ってこず、売主が販売できない場合は手付金は倍にして買主に返す決まりになっています。

建売住宅の購入の注意点

建売住宅を購入する場合の注意点は、立地条件です。価格の安い物件は市街地から離れた郊外の物件であることが多く、生活に不便をきたすことがあります。交通手段がバスのみの場合は、将来の発展が見込まれない地域となるとも予想されます。

建売住宅では見えない部分品質を証明する客観的な裏づけが必要です。建築基準法は最低限の基準を決めているに過ぎず、建物の高い性能を保証するものではありません。地震に壊れないことや、雨漏りをしないことなどの確証を得るためには、住宅性能表示制度や、陽気優良住宅の制度を使っているかどうかが、良い住宅を見極めるポイントとなります。

まとめ

建売住宅の魅力と購入の流れがお判りになったでしょうか。注文住宅と違い、工事完成後に工事中の中身を知る方法は簡単ではありません。専門機関等による何らかの審査やチェックを受けている建物は、将来、安心して住むことができます。建売住宅で失敗しないためには、専門家による助けが必要です。

一戸建て住宅を購入する場合、建売住宅と注文住宅のどちらが良いのかという課題があります。それぞれにメリットとデメリットがあるので、予算や目的に応じて選ぶことが必要となります。そのためには、それぞれの特徴を良く把握しておくことが必要になります。そこで分かりやすくメリットとデメリットを挙げてみます。

「建売住宅」のメリットとデメリット

建売住宅のメリットとして挙げられるのは、購入したらすぐに入居できる手軽さが挙げられます。感性した物件なので、その仕上がりを直接チェックできる点も大きなメリットとなります。瑕疵があればわ

かりますし、また間取りなどの住みやすさも確認することができます。また住宅ローンを組みやすいこともメリットと言えます。デメリットとなるのは、間取りが決まっているので、家族構成や生活サイクルに合うものを探す必要があることです。また設備や建具、外観のデザインなど好みのものを選べないこともデメリットとして挙げられます。

「注文住宅」のメリットとデメリット

注文住宅のメリットは、必要とする条件の立地で必要な間取りの設計ができることが挙げられます。使用する建具や設備などもある程度選ぶことができるので、住みやすい家を建てることが可能となります。一方でデメリットとなるのは、まず費用が高くなることです。好みを反映させてこだわるほどに必要とする材料費が高くなるので、余裕がなければ理想の家を建てることは難しいわけです。さらに住宅ローンを組む場合にも少しばかり面倒になります。土地の購入に関しては、つなぎ融資という形でローンを組むなどの手続きが必要となります。

かかるコストで選ぶなら建売住宅に軍配

コストという面から比較するならば、建売住宅の方に軍配が上がります。注文住宅もローコスト住宅などにより安くはなっていますが、必要な設備を備えるなどのオプションを加えることで費用は増加します。また土地の購入に関しても建売住宅ほど効率の良い取得ができないことから割高で買うことになります。建売住宅はあらゆる面において効率良くコスト削減が行えるので、安価に分譲することができることになります。住宅ローンに関しても担保価値が高くなるので、購入金額のほとんどを借り入れることが可能となる点も建売住宅が有利となります。

まとめ

建売住宅と注文住宅のどちらがお得かを考えると、購入コストの面から建売り住宅に軍配が上がります。もちろん完成物件となることにより間取りや設備を選ぶことはできませんが、その仕上がり具合を確認することができる点でも、安心して購入することができます。

 

戸建て住宅を新築する場合、完成時期が約束の時期よりも遅れる場合があります。このことは注文住宅ばかりでなく、新築の建売住宅にも同じことができます。完成時期が遅れた場合の問題点と対処の仕方を知っておくことは、万が一に備えて必要なことです。戸建て住宅の現場は生き物と同じで、何が起こっても不思議ではありません。

「完成が遅れる＝引き渡しが遅れる」ということ

新築の建売住宅において、完成時期が遅れるという事は、引渡しが遅れることを意味します。引渡しが遅れることで影響を受ける事柄を洗い出し、対策を練っておく必要があります。

戸建てを建てる時に引き渡しが遅れる場合は、引き渡しを受けるまでの住まいを確保しておく必要があります。新築の工事は気候の影響や職人の確保、建築材料の手配などで遅れる場合があります。引渡しまでの間、仮住まいをする場合は、日程に余裕を持つことが必要です。

完成時期が遅れた場合に注意したい契約・金銭の問題

建売住宅の完成時期が遅れた場合は、契約上の問題や、金銭的な問題が発生することがあります。契約書において、引渡しが遅れた場合の違約金や補償金を確認し、必要であれば、受領の手続きを行わなければなりません。

戸建て住宅の建築費の支払いは、工事前、上棟時、完了時の3回に分けて行われるのが一般的ですが、引渡しが遅れることは、完了時の支払いを延ばすことになり、そのための手続きが必要です。

工事の施工不良を起こさないために注意したいこと

新築において、完成時期が遅れることは珍しいことではありません。業者が工期に間に合わせようと努力しているのであれば、特に差し迫った事情が無い限り、工事を急かせないことが大切です。

建売住宅の工事を無理に急かせると、手抜き工事や施工不良が起きてしまう場合があります。かと言って、何も文句を言わないのでは現場に緩みが生じかねません。一折の催促を行うに留めて、工事の完成を見守るのが最善の方法です。

建売住宅の価格は、注文住宅と違い土地と建物との総合計で示されています。したがって建物の価格が曖昧で、実際にこの建物でこの設備で価格が適切なのかどうかわかりません。最終的に土地も買う訳だから総額は同じという意見もあります、しかし不適切な価格であるならば割高な状態で購入する訳でやはりその価格ははっきり確認したいものです。

建売住宅の建物価格が不明！消費税から計算を

そこで建物価格を見つける方法があります。建売住宅は土地と建物の合計金額でほぼ価格を設定していますが、そのうち消費税については土地には係らず、建物についてのみ必要となります。よって消費税8％なので仮に消費税が120万円ならば8％で割ってやると住宅価格は1500万円となります。またアバウトな方法ではありますが、近隣の土地の相場から土地の価格を推測してやれば大まかな建物価格は推測できます。

建売住宅の建物価格の坪単価はどれぐらい？

このような方法で建物価格が分かれば坪単価は簡単に計算できます。面積で割ってやればよいだけです。先ほどの1500万円の建物であれば、その家が面積30坪ならば坪単価は50万円となります。しかしただ単純にこれら単価を比較したのでは意味がありません。実際大切になるのは、その坪単価には何が含まれており、何が含まれてないか、これをはっきりと確認することが後悔しない為に非常に重要です。

建売住宅の坪単価のチェックポイント

この坪単価は総価格を面積で割ったものですが、最初の総価格になにが含まれているか、含まれてないかを知ることが坪単価のカラクリを知るのに大切です。何を含むか含めないかは業者によってバラバラだからです。一般に外構工事や照明器具、カーテンなどは本体の建物価格には含めません。また水道の新規の加入金や浄化槽の申請費用なども含んでいません。このように坪単価が仮に安くとも。後から必要な費用はたくさんあるのです。

土地と建物を同時に購入できる建売住宅は、購入者の手間を省いてくれます。実物を見てから購入を決めることもでき、安全な買い物と思われがちですが、実は意外な盲点があるのです。

たとえば、満足な買い物とするためには、本体に含まれない追加オプション、構造により変わる保険料、見学で確認できるポイントなど、知っておきたい注意点があります。

建売住宅の落とし穴！本体金額に含まれない追加オプション設備とは

建売住宅は完成した実物を見て、購入を決めることができます。しかし、生活に必要な全てのものが用意されているとは限りません。購入前に住宅ローンの金額を決めていた場合は、後で予定外の出費に困ることがないように先のことも考えておくほうが良いでしょう。

購入においては、本体金額に含まれない追加オプション設備を把握し、住宅ローン借り入れ時にその分の金額も盛り込んでおいてください。※追加オプションは物件により異なりますのでしっかりみておくこと。

また必要な設備は、入居までに準備しておいてくださいね。基本的なことではありますが、コンセントやテレビアンテナ、換気扇、照明器具やカーテン類もなくてはならないものですのでチェックしておきましょう。

耐火構造かどうかで火災保険が高くなることも

建売住宅も、建築基準法で定められた基準は満たしていなければなりません。

建築前に確認申請を行い、工事完成後は検査済証の交付を受けます。検査済証は大切な書類なので、購入時に必ず引渡しを受ける必要があります。地震対策の耐震性や耐火構造等の防火性能も、法律上の要件は満たしているものと考えられます。

火災保険は建物の構造や防火性能により金額が異なるので注意が必要です。建売住宅は第三者が現場の確認をする機会が少ない建て方です。現場の工事に不安がある場合は、住宅性能表示や長期優良住宅の認定取得などの、客観的指標により性能を判断することもできます。

見学で確認できるチェックポイント

建売住宅が見学できる状態の場合は、見学しておくと安心できます。見学で確認できるポイントには、日当たり、風通し、隣家との距離などがあり、日当たりは季節により異なることに注意して見学する必要があります。

風通しでは、窓を開けて、風の通りを確認しましょう。隣家との距離が近すぎのは、積雪の多い地域では問題になったりしますのでご注意ください。

実際に現地を見ると、様々な情報が得られます。敷地の周辺にがけ等がないかどうかや、雨天時の排水具合などは確認しておきたい事項です。最寄り駅やバス停などの交通に関すること、買い物ができる店が近くにあるかなども、現地見学で確認できる事項となります。

まとめ

安心して購入しやすいのが建売住宅です。しかし、新築といえども気付かない盲点があるものです。建売住宅を購入する場合に限ったことではありませんが、目の前のことだけではなく、事前に注意すべきことは意外に多いものです。

こうした盲点はわかったいても見落としてしまうようなこともあります。現地見学はしっかり行い、極力専門家へ相談することで後悔しない購入をしていただくようおすすめします。

建売住宅を購入する場合、一括でお金を支払う人は少なく、多くの人は住宅ローンを組むことになります。住宅ローンは、申請をした当日や翌日に審査結果が出るわけではありません。基本的に金額が大きいので、審査に通り、借り入れするまでは時間がかかります。

では、住宅ローンを借り入れどのような流れになるでしょうか。

住宅ローンの審査に必要な書類

建売住宅の中で欲しい住宅が決まれば、住宅を仮予約して、住宅ローンの審査に必要な書類を揃える必要があります。その前に、自動車ローンや消費者金融からの借り入れがないか不動産会社から聞かれます。もし、多額のローンの支払い途中の場合には、審査に通らないため、書類を揃えても無駄になるからです。

書類は、住民票や免許証や保険証のコピー、課税証明書、数ヶ月分の給料明細、そして前回の源泉徴収票です。いざと言うときのために、源泉徴収票は無くさずとっておきましょう。

申し込みする銀行への打診について

住宅ローンを組む予定の銀行には、事前にローンを借り入れすることができるか打診をします。打診は、別名仮審査とも言います。つまり、打診をして、そこで問題がなければいよいよ本審査になります。

それが通れば、ローンの借り入れが可能になるのです。そもそも打診でうまくいかなければ、本審査に通らないので、借り入れのステップとして必要なのです。打診する場合、銀行に行ってローン相談会などを行う必要があります。

審査にかかる期間は？

初めてローンを借り入れする場合には、結果が出るまでどれくらいの期間になるか気になるところです。ローンが通るかどうかの期間は、金融金融によって異なるものの、長く見て一カ月ぐらいと考えておいたほうがいいでしょう。短い場合は、2週間ぐらいになります。

この期間の違いは、時期によっても異なります。12月から3月の繁忙期であれば一カ月ぐらいはかかると考えておいたほうがいいでしょう。出来るだけ早く結果を知りたいならば、閑散期を狙うべきです。

まとめ

住宅ローンの審査のポイントは、金融機関によって異なるものの、9割以上の機関が融資を行う際の審査項目にしている項目は、「完済時年齢（98.8％）」「健康状態（97.6％）」「借入時年齢（97.6％）」「担保評価（97.2％）」「勤続年数（97.2％）」「年収（94.4％）」「連帯保証（93.5％）」が挙げられています。金融機関としては、しっかりと返済してもらえる方を選ぶ事を考えると頷ける結果かと思います。

http://www.mlit.go.jp/common/001174891.pdf

（参照：国交省　平成２８年度　民間住宅ローンの実態に関する調査　結果報告書）