住宅ローンについては、ファイナンシャルプランナーに相談するといいらしい、とはよく聞きます。でも、FPへ相談するのは初めてで、何を基準に選べばよいのかわからない、という方も多いのではないでしょうか。そんな場合にはぜひ、次のメリット、デメリットを確認して、選択の際の目安にしてみてください。
アドバイスのみ行っているFPへの住宅ローンの相談をするメリット
無料でアドバイスをしてくれるFPには、金融機関や不動産業者の営業担当者などがいます。いずれの場合も、その資格を活かして、それぞれの分野に特化したアドバイスがもらえます。そのため、どちらに相談するかによって、相談した場合のメリットも少しかわってきます。
金融機関の営業担当者からは、その銀行で提供している各種の住宅ローンについて、違いや手続きなどを細部まで教えてもらうことができます。不動産業者の営業担当者であれば、ローンはもちろん、不動産の購入から火災保険まで、一連の手続きをすべて相談することが可能です。
アドバイスのみ行っているFPに住宅ローンの相談をするデメリット
金融機関の営業担当者であるFPは、住宅そのものの専門家ではありません。そのため、金融商品である住宅ローンのみのアドバイスが中心となります。マイホームの購入資金や必要となる追加費用など、金額面での相談などはまた別の専門家に対してしなければならず、二度手間感があります。
不動産会社の営業担当者であるFPは、逆に資金繰りなどの専門家ではありません。妥協せずに納得のいくマイホームを建てるため、なるべく大きい融資を受けたいと考えていても、どのようにすれば最大の住宅ローンを組むことができるのかなどの具体的なアドバイスを期待するのは難しいでしょう。
アドバイスのみ行っているFPへの相談が向いている人
同じFPでも、詳しく確認してみると、持っている資格にも違いがあったり、得意分野も細分化されています。金融機関や不動産関係に属している、保険や金融商品の代理店として手数料収入をメインにしている、セミナーを主な収入源としている、などの違いにより、得意分野も変わってきます。
その中で、アドバイスのみを行っているFPへの相談が向いているのは、次のような人です。
・特定の銀行との付き合いが長いなど、その銀行で住宅ローンを組むと決めている人。
・住宅のことと資金のこと、別々の専門家に相談するのが面倒な人。
これらの人は、それぞれ金融機関、または不動産業者の営業担当者であるFPなどに相談するのがベストでしょう。
まとめ
いかがでしょうか。どのFPに相談するかによって、それぞれにメリットやデメリットがあったり、扱う商品の種類なども変わってきます。いずれにしても、人生における大きな決断の相談相手として、信頼に足る相手かしっかりと見極められるようにしたいですね。
保険代理店・投資信託などの保険や、金融商品販売で生計を立てているFPへ住宅ローンの相談をする場合のメリットは、保険については詳しいので、住宅ローンとその保険の両方について良きアドバイスをもらえることです。住宅を購入する場合には、さまざまな角度から判断することが大事です。保険が適正かどうか、ローンの額が適正化どうかを総合的に判断したほうがより負担が少ないローンが組めるはずです。
一方、保険や金融商品販売で生計を立てているFPに相談することのデメリットは、住宅ローンを組ませて保険契約を結ばせることが目的で、住宅購入は二の次になってしまうことが多いことです。普通、住宅の買主は全く逆の考えです。買主は、住宅を購入してそこに住むことが目的であって、住宅ローンや保険については住宅購入に付随しているだけの物としか考えていないのです。
保険や金融商品販売を主に取り組んでいるFPへ相談する場合に、向いている人はどのような人でしょうか。人によってはメリットがある一方で、デメリットにもなる可能性を考えると、向いている人が相談をすることで、よりベターな判断ができるからです。
FP資格を取得する際には、住宅ローンの仕組みをはじめとした様々な知識を学ぶことになります。ライフプランを考えること、家を建てるうえで重要になってくる保険の在り方、不動産に対する様々な知識を持っているという一つの目安になります。
FPの資格を持った人はそれなりに知識が豊富です。建築だけではなくこれからの暮らしについて幅広い要素を考えて家づくりをしたいという方は、資格を持った営業マンへ相談することが有効でしょう。自分で映えられない広い知識をもとに相談に乗ってもらえます。
住宅ローンについて相談する場合、大切なのが、現在の自己資金と将来の生活設計について明確にしておくことです。自己資金は、所有している資産を明確にし、そのうちいくら住宅購入に回せるのかを決めておきます。生活設計については、子供がいる場合は、学費が大きなウェートを占めますから、年齢構成や今後、必要な教育資金を明確にします。その他にも、将来にわたってお金がかかる要素があれば、いつから、どれくらい必要なのかを明確にしておくことが、正しい判断に結びつきます。
国家資格である技能士は、1級から3級までの資格があり、民間資格としてはAFP,CFPの2種類があり、より専門的な技能を有するのがCFPとなっています。国家資格に有効期限はありませんから、まず、国家資格を取得し、民間資格へと挑戦するのが一般的な資格取得の手順になりますので、国家資格の1級、さらには民間資格を取得していれば、相当、高度な知識と経験を兼ね備えていると言えるでしょう。