土地探しをしていると、日当たりや駅からの距離、周辺環境にはつい目が向きがちですが、見落とされやすいのが「その土地にどんな災害リスクがあるか」という視点です。近年は大雨や地震のニュースを目にする機会も増え、「この土地は本当に安全なのだろうか」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。そこで役立つのが、自治体が公開している「ハザードマップ」です。この記事では、ハザードマップの正しい見方と、土地選びにどう活かせばよいのかを、住宅購入が初めての方にもわかりやすく整理してご紹介します。

ハザードマップとは？土地探しで確認したい3つのリスク

ハザードマップとは、自然災害が発生した場合に、どのエリアでどの程度の被害が想定されるかを、自治体があらかじめ地図上に示したものです。多くの自治体のウェブサイトで公開されているほか、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」からも住所を入力するだけで確認できます。土地選びの段階では、特に次の3つのリスクをチェックしておくことをおすすめします。

これらは候補地が決まる前の段階で確認しておくと、土地選びの判断材料として非常に役立ちます。特に浸水想定区域や土砂災害警戒区域に該当する場合は、建築時に追加の対策が必要になったり、住宅ローンの条件に影響したりすることもあるため、早い段階での確認が安心につながります。

ハザードマップと地盤調査、両方見るべき理由

「ハザードマップを見れば地盤の強さもわかるのでは」と思われるかもしれませんが、実はハザードマップと地盤調査は、見ている範囲も精度も異なります。ハザードマップは自治体単位の広いエリアを対象にした、あくまで想定・傾向を示す資料です。一方で地盤調査は、実際に建築を予定している敷地そのものを対象に、地盤の強度を数値で測定するものです。同じ地域内であっても、一筆ごとに地盤の強さが異なることは珍しくありません。

つまり、ハザードマップは「エリア全体の傾向を知るための地図」、地盤調査は「その土地固有の強さを知るための検査」という役割分担になります。地盤そのものが住宅の耐震性にどう影響するかについては、「耐震性能だけで決まらない!住宅倒壊を左右する『地盤』について」で詳しく解説していますので、あわせてご確認ください。また、地盤調査から改良工事までの具体的な流れを知りたい方は、「知っておきたい!地盤調査から地盤改良の対策までの流れ」も参考になります。

危険度が高いエリアでも住宅を建てる場合にできる対策

ハザードマップで危険度が示されているからといって、そのエリアに家を建てられない、というわけではありません。実際には、盛土や地盤改良工事によって地盤を補強したり、建物の基礎の形状を工夫したりすることで、リスクを軽減しながら住宅を建てているケースも多くあります。加えて、建物自体の耐震性能を高めておくことも、有効な備えのひとつです。耐震等級の考え方については「耐震等級が高いと安全?耐震性とは」、地震に強い建物の構造については「地震大国日本に必要な『地震に強い家』とは」で詳しく触れていますので、土地の特性に合わせて建物側の対策も検討してみてください。

大切なのは、リスクを知らずに購入してしまうことではなく、リスクを把握したうえで、必要な対策とセットで検討することです。ハウスメーカーや工務店に土地の情報を伝えれば、その土地に適した基礎・構造の提案を受けられることも多いため、早めに相談してみるとよいでしょう。

Q. ハザードマップに何も表示されていない土地なら安心ですか？

A. リスクが低いエリアである可能性は高いですが、ハザードマップは想定される災害の規模によって表示が変わることがあり、また調査時点以降の開発状況までは反映されていない場合もあります。表示がないことを過信せず、自治体の窓口で最新情報を確認したり、地盤調査の結果もあわせて確認したりすると、より安心です。

Q. 中古住宅を購入する場合もハザードマップは確認すべきですか？

A. はい、新築・中古を問わず確認をおすすめします。特に中古住宅の場合は、建築時期によって現在の耐震基準を満たしていないこともあるため、ハザードマップでのリスク確認とあわせて、建物自体の耐震診断も検討すると、より安心して購入判断ができます。

まとめ

ハザードマップは、土地選びの段階で災害リスクを客観的に把握できる、とても心強い情報源です。洪水・土砂災害・液状化という3つの観点から候補地を確認し、必要に応じて地盤調査や建物側の耐震対策とあわせて検討することで、安心して長く住み続けられる住まいづくりにつながります。まずはご自身が検討している土地について、ハザードマップポータルサイトで一度確認するところから始めてみましょう。

建築物を建てる場合は地盤が建物の重さを支えるだけの地耐力を有している必要があります。もし、所定の地耐力が得られない場合は、地盤改良工事により地耐力を確保し、建物の耐震性に影響を与えないようにする必要があります。地盤調査は災害による被害を未然に防ぎ、建物の安全性を確保する基本となるものです。

地盤改良工事が必要な場合は

弱い地盤は建物の耐震性にも影響を与え、災害時の被害を大きくします。建物は地盤が弱い場所には建てないのが原則です。しかし、事情により建てなければならない場合は地盤改良工事を行う必要があります。地盤改良の前提として地盤の地耐力を知る必要があり、地耐力は地盤調査により求められます。

地盤改良工事が必要なのは、地盤が建物を支えるだけの地耐力を持たない場合です。木造の戸建て住宅では、重量が1㎡あたり2tを越えることはありません。1㎡あたり2tの地耐力があるかどうかが、地盤改良工事を行うかどうかの目安となります。

表層改良工法について

表層改良工法は地表から2m以内の軟弱地盤を改良する方法です。地表から2m以内に、所定の地耐力を持った支持層があることが前提で行われる方法です。軟弱地盤を改良し、その下の支持層と一体化させる方法です。表層改良工法により強化された地盤では、建物の耐震性も増すことになり、災害における被害の防止に役立ちます。

表層改良工法による地盤改良工事は、軟弱地盤を入れ替える訳ではなく、固形剤と混ぜ合わせて強度を増すものです。無駄な廃土を出さずに済み、費用も比較的安く済みます。表層改良工法は支持層が傾斜している場合は使うことができません。

柱状改良工法について

地盤改良工事の中でも柱状改良工法は、支持層が比較的深い場合でも使える工法です。表層改良工法は建物が建つ地盤前面を改良したのに対して、柱状改良工法は柱状のコラムを必要な間隔でつくっていくものです。柱状のコラムはセメントミルクが混入され、土と一体化されて形成されます。

柱状改良工法は形状が柱状なため、杭基礎と同じような役割をはたします。通常の地盤改良工事は支持層が必要ですが、柱状改良工法はコラムの摩擦により耐力を期待でき、支持層が深い場合でも適用が可能です。地盤改良をどの工法で行うかは地盤調査により地盤の状態を確認した上で行われます。

まとめ

地盤調査の結果、改良が必要と判断された場合に行われる地盤改良について理解いただけたでしょうか。建物は地盤が良い場所に建てることが基本です。地盤改良により地耐力が確保されても、軟弱地盤は地震の揺れを大きくする働きがあります。軟弱地盤に住宅を建てる場合は、筋違い等が多めに必要です。

家を建てる前には地盤調査が必要です。敷地が災害に遭わない場所であるかどうかや、建物の荷重を支えることができるかどうかを建築前に判断することで、適切な対策を行うことができます。

災害に遭いやすい地盤は軟弱な地盤であることが多く、調査により地盤を把握することで、初めて建築の耐震性の高い住宅の建築が可能となります。

地盤調査はいくらかかる？必須な理由は？

地盤調査は建物の耐震化の前提です。弱い地盤は補強が必要で、補強では済まない場合は、敷地の変更も考慮しなければなりません。建物は地盤の上に立つものです。地盤が悪い状態のままでは、建物の耐震性だけを高めても意味がありません。

戸建て住宅の耐震性を確実なものにするには、地盤が建物を建てる場所として適切であるかや、補強が必要であるかを判断しなければなりません。そのためには地盤調査が必要です。戸建て住宅の場合は、通常、本格的なボーリング調査は行わず、簡易的な調査であるスウェーデン式サウンディング試験により地盤を評価するので、費用は安く済みます。

スウェーデン式サウンディング試験の特徴と相場

スウェーデン式サウンディング試験はスウェーデン国有鉄道が不良路盤の調査に用いた方法で、費用負担が少ないので、簡易的な地盤調査として広く普及しています。スクリューポイントが取り付けられたロッドを地盤に回転して差し込んでいく過程で、25㎝差し込むのに要した回転数を計測するものです。

計測器は敷地に簡単に設置でき、戸建て住宅の場合は最低4か所の地点で計測します。費用は地盤等の状況により異なりますが、8万円から12万円程が相場です。この地盤調査は住宅瑕疵担保履行法により義務化され、工事施工者が行ってくれます。

ボーリング試験の特徴と相場

ボーリング試験は本格的な地盤調査で、大型の鉄筋コンクリート造や鉄骨造の建物を建築する場合は必ず行われます。戸建て住宅の場合でも、特に地盤が悪いなどの特殊な状況の場合は、この試験が行われます。

ボ－リング試験は地盤から土のサンプルを採取するものです。通常、支持地盤と言われる、建物を支えるために必要な強度を持った地盤に到達する深さまで行われます。したがって、料金は支持地盤の深さにより異なりますが、1m当り2万円程度を予定しておけば十分です。スウェーデン式サウンディング試験が簡易的な調査であるのに対して、ボーリング試験は本格的な地盤調査です。

まとめ

家を建てる前に行う地盤調査の種類と特徴及び相場が理解いただけたでしょうか。簡易的な調査してのスウェーデン式サウンディング試験では不安を感じる場合は、本格的な調査であるボーリング試験を行うことにより、安全な地盤であることを確かめることが必要です。

大きな地震が起こるとある地域においては道路面から水が噴き出し、そして住宅地においては不同沈下が起こって液状化で家そのものが傾いたというニュースが流れました。なぜそのような現象が起こるのか疑問に思われた人々も多かったのではないかと思われます。
これは地盤面が軟弱で昔は池や田圃、川とか沼地であった可能性があります。

地盤調査について

宅地開発が行われ造成されてもある一定の雨期を含む時期を置かなければ地盤は固まらないとされています。これを急ぐと上記のような場所では不同沈下が起こり、家を建てても場合によっては住み替えを行わなければならなくなります。

家は耐震性に適合すると同時に上記のようなことが起こらないように最初に地盤調査を行うことが重要になって来ています。過去に災害を受けたことのある土地もこのような可能性が高いもので、スウェーデン式試験方法とかボーリング標準貫入試験、表面波探査法その他の方法でもって調査が行われます。一生に1度あるかという大切な買い物ですので後で後悔しないように順序を追って工事が進められるべきです。

地盤改良が必要と診断された場合は？

いくら建物が耐震性に優れていても必要な地盤支持力が得られないようであれば地盤改良工事が行われます。この工事は地盤の状態によって工法も違って来ます。一般の住宅の場合は主に3つの工法が良く知られています。

軟弱地盤が深度2メートルまでの場合は表層を取り除き土と固化材を混ぜる表層改良工法が、同じく深度が2メートルから8メートルの場合は地中を円柱状に掘削しながらセメントを注入して固める柱状改良工法が、そして軟弱地盤が深度2メートル以上30メートルまでで且つ狭小地で大型重機の搬入が困難な場所においては鋼製の杭を打ち込む鋼管杭工法という方法がとられます。

地盤調査報告書について

地盤調査報告書についてはまず担当技術者者が現場からデータを送信して地盤調査データを作成します。換算qa値や換算N値、推定柱状図、グラフなどの数値の調査結果から地盤判定技術者が土地について地盤改良が必要か不要かを過去のデータベースと照らし合いながら多角的見地に立って判断します。

地盤の判定後に施主にも分かり易い地盤調査報告書が提出されます。地盤改良が必要と判定された場合には地盤設計技術者がその土地にあった地盤改良の工法を提案し最適な工法を実施します。
工法が決定すると地盤状況に合わせてその設計が行われます。

まとめ

いかがでしたか？住宅を建てる場合には建物の耐震性は大切ですが地盤面が軟弱であれば建物は堅固であっても災害は起こりますので最初に地盤調査をすることは欠かせません。
地盤調査の結果地盤改良が必要かどうかについてはその報告書が提出され、改良の有無と工法が検討されます。

住宅を建てる場合、地震災害の被害を減らすために地盤調査が行われます。軟弱な地盤に住宅を建てると、不動沈下や揺れの増幅など様々な悪影響が起こってしまいます。軟弱な地盤は住宅の耐震性を弱めるので、地盤改良が必要となります。地盤調査を経て地盤改良が行われるまでの一連の流れを知っておくことは、土地の所有者にとって必要です。

1.地盤調査～方法と内容

住宅の地盤調査は、通常、スウェーデン式サウンディング試験によって行われます。この調査はボーリングのような本格的な調査ではなく、簡易的な調査として位置づけられています。

調査はネジ状のロットを回転させて地面にねじ込む方法で行われ、25㎝ねじ込むのに要した回転数により地盤の状況を判断します。住宅の販売業者に加入が義務付けられている住宅瑕疵担保保険においては、敷地内で4か所以上の調査が必要とされています。

2.調査結果の分析

スウェーデン式サウンディング試験の結果は、最終的にN値という値に換算され、その値を元に地耐力が算出されます。通常の2階建て木造住宅の重さは、1㎡当り3t以下です。地耐力が1㎡当り3tを上回れば、地盤改良の必要はありません。

地耐力はN値から算出されますが、土の種類により、N値から求める地耐力に違いが生じます。また、地耐力が3t以下の層が建物の基礎からどの位置にあるかや、層の厚さも地耐力の決定に影響を与えます。

3.建築会社からの報告～説明される内容

建築会社からの報告されるのは、スウェーデン式サウンディング試験の結果を元にしたN値と、そこから算出される地耐力です。N値と地耐力を根拠に地盤改良が必要かどうかの報告がなされます。

スウェーデン式サウンディング試験の結果、地耐力が3t以下の場合は、何らかの地盤改良が必要となり、その方法が検討されます。もし何らかの対策を行わなければ、地震災害での被害に遭いやすくなるだけでなく、建築確認申請や住宅瑕疵担保保険などの手続きが滞る事態となります。