建売住宅を購入する時には、お金がかかりますが、その内訳を大きくわけると本体価格と諸費用にわかれます。始めて住宅を購入する場合には本体価格ばかりに目がいってしまいます。ですが、実際には本体価格のみで住宅の購入を考えて資金計画を立てると、確実にお金が不足することになります。
そこで、諸費用の中身についてみていきましょう。
建売住宅購入にかかる諸費用
建売住宅を購入する時にかかる諸費用の中で、一番大きな費用が仲介手数料になります。仲介手数料は、不動産会社に払うお金になります。不動産会社の役割は、買主に対して物件等の情報提供することです。これにより、買主は物件を選ぶことができます。また、様々な手続きを買主に代わってしてくれますので、それに対する費用になります。
次に大きいのは、登記手数料です。登記は義務ではありませんが、第三者の対抗要件として、しておいた方が良いものです。それ以外にも、火災保険の費用や、住宅ローンを借りる場合はローン手数料、印紙代等があります。
注意が必要な費用の項目は？
諸費用の中で1番注意が必要なものは不動産会社に支払う仲介手数料になります。なぜなら、住宅の価格に応じて、支払う費用が大きく異なるからです。例えば登記の場合であれば、おおよそどの住宅であっても25万円から35万円の間になりますが、仲介手数料の場合は200万円の場合もあれば400万円の場合もあるのです。
仲介手数料の計算式は、物件の価格に3パーセントを掛けて、そこに6万円を足します。その額に消費税を掛けると算出できます。つまり、物件の価格が高ければ高いほど仲介手数料が高くなるのです。ただし、3パーセント未満でも問題ありませんが、多くの不動産会社は上限の3パーセントになります。
概算金額を書面で確認すべき
住宅を購入する時には、不動産会社の方で、住宅の購入にかかるお金を算出してくれます。住宅のおおよその金額がわかる場合は、ローンを組んで、審査に通った時になります。ローンを組み、金利がわからなければ、総額がいくらになるかわからないのです。また、司法書士に登記をお願いする場合、住宅ローンの契約の前後に明らかになる場合が多くなります。
これらの金額の概算は、書面で確認するべきです。普通は書面で諸費用を含む金額の提示をしてくれますが、いい加減な不動産会社の場合には書面で出してくれないところもありますので、要注意です。
まとめ
いかがでしたか。住宅を購入するならば、本体価格にばかり目を向けるのではなく、当然支払うべき諸費用についても考えておかなければなりません。
諸費用については、仲介手数料の額に注意をしましょう。また、諸費用を含んだ合計金額は書面で確認をするべきです。
住宅ローンの金利は、大きく分けて変動と固定に分けられます。
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