住宅や建築物は年数が経つと劣化して来ますし、建物の基礎回りや外壁に亀裂が入ることもあります。そうなると大きな地震が起こった時に倒壊しないのだろうかと心配にもなります。
家族の人数が変わったり、機能性が変化したりするとリフォームを検討することもありますが、そのような際に地震が起きると色々心配も出て来ます。
築年数から耐震性を調べるには
耐震性は現在の建築基準法に適合していることが求められます。しかし長年の間には地震の経験もしたりして建物自身が弱くなっている可能性もあります。
住宅を含む建築物の耐震性については過去1981年にそれまでの旧基準から新しい新基準と呼ばれるものに改正されました。それと2000年にも建築基準法の一部が改正され新基準になっています。
図面とか建築確認申請の図書があればこのうちのどの時期に建設されたものであるかが分かります。しかし1981年から2000年の間に建設されたものであっても耐震性が満たされてないものも中には見られます。
建物自体の耐震性を調べるには
建物自体の耐震性については、一戸建て住宅の場合には建物の基礎回り、外壁の状況がまず観察されます。そして土台などはシロアリなどに荒らされていないかチェックされます。次に平面の間取り図があれば、図面通りに施工が行われているかどうかがチェックされます。
平面において地震の力を負担する耐力壁と呼ばれる壁が縦横方向共にバランスよく多く入っているかどうかの壁量がチェックされます。1階部分が柱ばかりで壁のないピロティと呼ばれる構造の場合は危険と判断される場合があり、その場合には何らかの補強が必要となります。
耐震等級で判断するには
住宅の構造の安定性の目安となるものに住宅性能表示の耐震等級という指標があります。これは建築基準法で決められた通りに施工を行ったものは等級1、建築基準法の1.25倍の強さの場合は等級2、建築基準法の1.5倍の強度を持つ場合には等級3という3種類の耐震等級が定められています。
これを構造計算を行わずに判定する場合には等級1の場合は建築基準法の規定以上に壁量を追加することで満たされます。その他の等級では壁量計算で必要な壁量は各階の床面積に地震用の壁係数を掛けたものが必要とされ階数によっても違って来ます。そして地震時と台風時のうちの安全側で決められます。
まとめ
いかがでしたか？住宅も年月とともに劣化して来ますし、自然災害の規模もこのところ大きくなって来ています。
建築基準法もこれらのデータをもとに法改正が行われて来ています。築年数が長い物件は地震の際に災害を受ける可能性もあり、その際は耐震診断を受けると対処法が見つかることもあります。
