家を購入するときは、買いたいという気持ちが先行してしまって無理な資金計画を立てがちですが、将来の子供の教育費や養育費、または家のリフォーム、税金などいろいろと費用がかかることを念頭に資金計画を立てることが大切です。住宅ローンの計画は無理のないようにたてることが重要になってきます。

子供の人数が多い場合の教育費や養育費について

家を購入しようというときには、家をほしいという気持ちが先行してしまうために、つい無理な計画を立ててしまうことがあります。お子さんが何人かいてまだ小さいというときは養育費もそんなにかからないのでピンと来ないかもしれませんが、子供の数だけ養育費も教育費も掛かりますし、家を買うことは固定資産税や火災保険などの費用もかかりますから、無理な計画を立てると、資金的に無理が生じてしまいます。特に子供の教育をどうしていくのかは、しっかりと家族で話し合って事前に計画を立てておくことが必要になっていきます。

教育費・養育日の年収に対する住居費の割合について

年収に対して住宅費の割合をどうするのかというのは、家の購入のときにきちんとシミュレーションしておく必要があります。さらにはお子さんが何人かいて、その子たちの養育費や教育費をどうするのかも合わせて考えておく必要があります。特に学校をすべて公立にするのか、それとも私立にするのかなどは費用がかわっていきます。また住宅費の年収に対する割合も年間何百万までと決めておくことが必要です。ボーナスまでたくさんの割合で支払うようにしては、ボーナスがでないときには計画が崩れてしまうので計画には注意が必要になってきます。

子供を私立の学校に入学させる場合

子供の学校を私立にするのか公立にするのかは、かかってくる費用がまったく違います。例えば中学と高校が私立というときには、年間１００万はかかりますから６年間で学費のみで６００万はお金がかかります。家から電車で行く場合は、見えない費用もいろいろと掛かります。一方公立の場合はかかっても年間１０万円くらいですから、６年間もろもろの費用がかかったとしても１００万程度です。そういう費用も住宅ローンを組むうえである程度計画にいれておかないと、あとから資金が不足してしまう要因になってしまいます。
そのほかにも家の修繕や税金などで費用はかかります。

まとめ

家を買うときには、家庭の将来の計画というものを漠然と立てたうえで計画を立てないと、資金不足になって生活がままならないということにもなりがちです。子供の教育費用、税金、保険などいろいろな費用がかかるということを考えて資金計画を立てなくてはなりません。

住宅をローンを組んで家を購入する場合には、資金計画が重要になります。なぜなら、資金計画がいい加減なため、住宅ローンを返すことができず、自宅を売却する人がいるからです。住宅を売却すれば、借金だけが残ってしまう可能性があります。

では、そうならないためにはどうしたらいいでしょうか。借入れ額について考えていきましょう。

用意しておきたい、自己資金について

住宅ローンを借入れする場合でも、最近は頭金を全く必要としないローンもあります。従来は最低でも100万円を頭金にしないと借入れができなかったのですが、それだとなかなか借入れをしてくれないのです。銀行側としたら、借入れがないとやっていけませんので、条件を引き下げたというわけです。

ただ、借入額によっては、頭金がないと返済することが大変になりますので、最低でも諸費用の分と頭金100万円ぐらいは自己資金として用意をしておいた方がいいでしょう。

物件以外にかかる費用、「諸費用」とは

 

では、物件以外にかかる諸費用とはいったい何でしょうか。住宅を購入する場合、本体価格と諸費用に分かれます。本体価格とは土地と建物を指します。通常は本体価格を意識して住宅を購入するかどうかを決めるはずです。

ですが、住宅には登記費用や仲介手数料、火災保険料などと言った諸費用が伴います。諸費用は家の価格によっても異なりますが、本体価格の6パーセントから8パーセントぐらいと考えておきましょう。

適正な借入額の考え方

借入れをした場合に、返済不能になる例が後を絶ちません。借入れした本人も借金だけが残ってしまいますし、銀行側としてもやりくりが大変になってしまいます。そこで、適正な借入額について考えなければなりません。

毎月余裕を持って返済できる額は、その家の毎月の収入の2割ぐらいまでです。3割でも問題なく返すことができますが、できれば2割ぐらいに抑えておくと良いでしょう。4割を超えるとかなり負担が大きくなります。

まとめ

例えば手取り収入が毎月30万円の家庭の場合、収入の2割で計算すると毎月の返済が6万円になります。頭金がなくボーナス返済もない場合、2000万円台の住宅が検討範囲となりますが、2000万円台の住宅というと、様々な部分で妥協が必要となるケースがほとんどです。また物件価格に加え諸費用や引っ越し代、新しく購入する家具や家電なども必要となりますので、やはり頭金をしっかりと用意しておく事は、重要な要素と言えるでしょう。

住宅ローンを借りる時には、資金計画を立てる必要があります。行き当たりばったりで先のことを考えずに住宅ローンを組む人は、数年してから後悔することになるでしょう。なぜなら、ローンの返済中も収入のアップダウンがあるからです。これは夫婦共働きだから大丈夫とは言えないでしょう。

そこで、どのような注意点があるかを見ていきましょう。

夫婦共働き、「住宅ローンは二人で払えばいい」の落とし穴

住宅ローンを借りる時には、夫婦共働きであれば、返済し易いと言われているのは事実です。専業主婦の場合に比べると、夫婦で働いた方が収入が高くなるのは小学生でも分かることです。二人の収入を合わせて資金計画を立てるのは悪いことはではありません。

ですが、夫婦でともに働いている場合には、問題も2倍になります。夫婦の関係がローンを払い続けている間に変わらないとも限りませんし、子供が生まれて働けなくなることもあります。

出産後の仕事の継続の意思は？

夫婦にまだ子供がいない場合には、ローンの返済中に子供が生まれることがあります。子供が生まれると、特に奥さんにとっては大きな負担になります。子供がまだ1歳になるぐらいまでは、育児休暇が取れる会社もありますので、多少収入は減ってしまうものの、一定の収入はあります。

ですが、育児休暇の期間が切れた後に仕事を続けるならば、子供を見るのは朝と夜だけになってしまいますので、仕事の継続の意思を予め決めておくべきです。

出産後の復職環境について

もし、出産して育児休暇があれば､育児休暇の期間を経過したあと、育児休暇がなければ出産後に仕事復帰をするか考えなければなりませんが、いずれにしても子供を預けておく必要があります。子供を預ける場合には主に選択肢が2つあります。

1つは保育所を見つけて預けることです。この場合には、事前に保育所を確保しておくなければならないため、保育所の確保に力を入れなければなりません。もう一つを両親に預けることです。前者の場合は金銭的な負担がありますので注意が必要です。

まとめ

住宅購入は一生一度の買い物となるご家庭がほとんどです。この機会に将来の人生設計を今一度見直して、じっくりと検討なさってみてはいかがでしょうか？

 

ある程度の年齢になってから安心して暮らせる家を手に入れるために住宅ローンを組んで購入しようとしている方もいるでしょう。しかし、中高年の場合資金計画をきちんと立てていないと問題が起こることがあります。どのようなことが起こるのか、どうすれば避けられるのかについて見ていき、住宅購入の参考にしてみてください。

住宅ローンの返済期間における中高年の課題

中高年の資金計画において特に問題になることとして、これから働くことが出来る年数が少ないという事が挙げられます。働けないという事は収入が無くなるという事です。

収入が無くなることで住宅ローンの返済が滞ることもあります。退職金での返済を考えていても、企業の業績などにより思ったような退職金がもらえないケースもあります。こうしたときに返済が難しくなり、破綻してしまうことが課題といえます。

返済期間を短くするメリット・デメリット

住宅ローンの返済期間を短くする資金計画をすることで、老後の返済をなくして安心して暮らすことが出来ます。

しかし、返済期間を短くするという事は返済のために手持ちの現金を減らしてしまう事でもあります。高齢になって仕事を失ってから新たな借り入れをすることは難しくなります。結果として病気など中高年ならではのニーズでお金が必要になった時に対応しにくいというデメリットも生まれます。

住宅ローンを収入がなくなる老後に持ち越さないためにはどうしたらよいか

中高年になってから家を購入しようと思い立ち、そこから資金計画を立てるのでは遅いのです。住宅ローンを老後に持ち越さず、生活に影響しない程度にするためには頭金の割合を増やすのがおすすめです。

そのためには若いうちから住宅購入に向けた貯蓄をしておくことが大切です。一定の貯蓄があれば頭金に当てられるうえ、期間を短縮したいと思った時に繰り上げ返済などの方法をとることもできるようになります。

まとめ

昨今では平均寿命も延び、企業によっては定年退職の年齢を引き上げている傾向にあります。しかし、若いうちからしっかりと貯蓄をして頭金を貯めておくことで、住宅ローンを持ち越さず、老後になってからの”もしも”に備えることができます。ご自身やご家族の将来の安心を得る為にも、出来るだけ住宅ローンは老後に持ち越さない事をおすすめします。