住宅をローンを組んで家を購入する場合には、資金計画が重要になります。なぜなら、資金計画がいい加減なため、住宅ローンを返すことができず、自宅を売却する人がいるからです。住宅を売却すれば、借金だけが残ってしまう可能性があります。

では、そうならないためにはどうしたらいいでしょうか。借入れ額について考えていきましょう。

用意しておきたい、自己資金について

住宅ローンを借入れする場合でも、最近は頭金を全く必要としないローンもあります。従来は最低でも100万円を頭金にしないと借入れができなかったのですが、それだとなかなか借入れをしてくれないのです。銀行側としたら、借入れがないとやっていけませんので、条件を引き下げたというわけです。

ただ、借入額によっては、頭金がないと返済することが大変になりますので、最低でも諸費用の分と頭金100万円ぐらいは自己資金として用意をしておいた方がいいでしょう。

物件以外にかかる費用、「諸費用」とは

 

では、物件以外にかかる諸費用とはいったい何でしょうか。住宅を購入する場合、本体価格と諸費用に分かれます。本体価格とは土地と建物を指します。通常は本体価格を意識して住宅を購入するかどうかを決めるはずです。

ですが、住宅には登記費用や仲介手数料、火災保険料などと言った諸費用が伴います。諸費用は家の価格によっても異なりますが、本体価格の6パーセントから8パーセントぐらいと考えておきましょう。

適正な借入額の考え方

借入れをした場合に、返済不能になる例が後を絶ちません。借入れした本人も借金だけが残ってしまいますし、銀行側としてもやりくりが大変になってしまいます。そこで、適正な借入額について考えなければなりません。

毎月余裕を持って返済できる額は、その家の毎月の収入の2割ぐらいまでです。3割でも問題なく返すことができますが、できれば2割ぐらいに抑えておくと良いでしょう。4割を超えるとかなり負担が大きくなります。

まとめ

例えば手取り収入が毎月30万円の家庭の場合、収入の2割で計算すると毎月の返済が6万円になります。頭金がなくボーナス返済もない場合、2000万円台の住宅が検討範囲となりますが、2000万円台の住宅というと、様々な部分で妥協が必要となるケースがほとんどです。また物件価格に加え諸費用や引っ越し代、新しく購入する家具や家電なども必要となりますので、やはり頭金をしっかりと用意しておく事は、重要な要素と言えるでしょう。